Category: 環境

対米輸出が好調の中、北海道産ホタテや牛肉をNYに紹介【原発処理水放出と中国の禁輸措置から1年】

全米各地で大量発生中！見た目がなんとも気持ち悪い害虫「シタベニハゴロモ」がカリフォルニアワイン生産の脅威に

ここ数年、ある害虫がアメリカ各地で大量発生し、人々を悩ませている。英語でSpotted lanternfly（スポテッド・ランタンフライ）などと呼ばれる虫で縦は3 、4cmほど。黒の斑点がある羽の内側に鮮やかな赤橙の羽があるのが特徴だ。 この虫はとにかく見た目がグロテスク。大抵群れを成し、何百何千匹とうじゃうじゃ固まっている。ニューヨーク市内でもここ数年、夏場以降に屋外（外壁や歩道の隅、樹木など）にへばりついていたり道路で死んでいたりするのをよく見かけるようになった。たまにバタバタと飛んでいて歩行者とぶつかったりすることもある。ぶつかられた方はたまったものではない。 2009年以来、日本にも生息 日本ではシタベニハゴロモと呼ばれ、もとは中国原産で、卵塊が輸入品の荷物と共に各国に移動し、日本や韓国、アメリカでも生息するようになった。日本で初めて確認されたのは2009年に石川県。22年までに中部、近畿、中国地方に広がったという（筆者がニューヨーク市内で初めてこの虫を見たのもこの頃）。 参照：富山市科学博物館 別の資料では、アメリカでは2014年にペンシルベニア州の森林で初めて確認されたとある。それから10年間でニューヨーク、コネチカット、インディアナなど15の州で確認されている。特にニューヨーク、ニュージャージー、フィラデルフィアで大量発生しているという。 参照：コーネル大学、米魚類野生生物局 筆者が初めてこの虫を見たのは2022年8月、スタテン島（マンハッタンから南方にある島）のビーチだった。持参したランチの入れ物に見たことがない奇妙な虫が5、6匹くっついているのを見つけ、私たちは必死で追い払った。それから程なくして市内のほかの区（ブルックリンやマンハッタン）でも同じ虫が大量発生しているのを地元メディアで知ることとなった。 Photo: アメリカでは思いもよらぬところで突然見かけることがよくある。写真は昨年9月、ピッツバーグにあるメジャーリーグの会場、PNCパークで。 コーネル大学やニューヨーク市の資料によると、当地で初めて確認されたのは19年で、個体群の確認は20年以降にスタテン島にて、とある。 筆者は昨年の夏の終わりにも、飲食店の外壁に大量にへばりついていたりバタバタと空中を飛んでいたりするのを何度も見かけた。そして今夏も大量に発生するだろうとメディアは警告している。 大量発生予想マップ 懸念される作物への被害 人を刺したり噛んだりすることはないし、歩くスピードも速くない。見た目が気色悪いだけならいざ知らず、この害虫が脅威とされるのはブドウなどの作物に深刻な被害をもたらす可能性があることだとコーネル大学の資料は伝える。「1本のブドウの木に最大400匹が生息すると木が弱り枯れることになる」という。 また食物の栽培業者にとっての脅威は、西へ西へと広がっている。今夏恐れられているのはカリフォルニア州のワイン生産業者だ。このスポテッド・ランタンフライはワイン業界にも大きな打撃を与えるものとして、生産者は戦々恐々としていると5日付のFOXニュースが伝えている。 記事によると、カリフォルニアブドウ栽培者協会（CAWG）は、同州内でスポテッド・ランタンフライの卵塊が見つかったとして、その土地のワイン生産業者に対し警戒を呼びかけた。卵塊は数週間以内に成虫になるものとされ、大量発生のピーク予想は夏の終わりから秋にかけてだ。 またアメリカワインの80%が生産されているカリフォルニア州は、世界でも4番目に大きなワインの産地だ。ワイン産業は同州内で年間730億ドル（約11兆7300億円）の経済効果があるドル箱である。害虫被害はたまったものではないだろう。 アメリカでは生息の歴史が浅く専門家による研究段階にあるが、ニューヨーク市環境保全局は今のところ「見つけたら踏み潰すなど迷わず駆除して」と市民に呼びかけている。 Text by Kasumi Abe 本記事の無断転載禁止 TODAYニュース

「中国が日本産食品を全面禁輸でもGDPへの影響はわずか」と冷静な米主要紙。原発処理水の海洋放出

福島第一原子力発電所の処理水の海洋放出が、24日始まった。これを巡り、環境団体や風評被害に苦しんでいる漁業関係者からの反発が高まっている。また韓国では放出反対派によるデモが起こり、中国は日本の水産物の全面禁輸に乗り出した。中国から日本関連の企業や学校に嫌がらせがあるなど、混乱が見られる。 処理水の海洋放出について、アメリカの対応は？また主要メディアはどのように報じただろうか？ 有力紙のワシントンポストは放出2日前の22日、Is it safe to release water from Fukushima’s nuclear plant? What to know.（福島の原子力発電所から水を放出しても安全か? 知っておくべきこと）という見出しで、以下のように報じた。 「オリンピック・プール500個分以上の処理水が太平洋に放出」されることについて、「日本当局と国連の核監視機関（国際原子力機関IAEA）は国際安全基準に合致していると見なしている。しかし反対派による反発に直面している」。 「無視できる程度の放射能」 海洋生物への影響について、ハワイ大学の教授や英専門家から出ている安全性への疑問（植物プランクトンを経てマグロなどへ時間とともに汚染が蓄積していく生物濃縮の可能性。また起こりうる影響が十分に検証されていない問題点）にも触れている。一方で、同紙は「日本の排水システムは非常に効率的」と述べ、海洋放出が環境に与える影響については「世界にあるほかのどの核施設でも、低レベルの放射能を含む処理水の『ルーティーンの』放出と見なされるレベルのもの」であり、「無視できる程度の放射能」で「取るに足らないレベルだろう」という専門家の声を交えて紹介した。 漁業関係者との軋轢については「地元住民と、本当の意味での協議は行われていない」とし、この問題への取り組みに「遅過ぎることはない」とする専門家の意見を交えた。 放出開始以降の報道では、ニューヨークタイムズが、「日本政府と東京電力が処理水の安全性、そして放射性物質が国際基準を超えないよう継続的な監視を約束した」と報じた。ただし中国の反発について「7月だけで日本から約320万ドル（約4億7000万円）の新鮮な魚介類を輸入したが、処理水放出について『安全でない』とし日本産魚介類の輸入を停止した」。 アメリカの対応 アメリカのFDA（アメリカ食品医薬品局）は先月28日、福島第一原子力発電所近くの地域から採取した51のサンプルの放射性核種汚染について検査したが、検出可能なレベルのセシウムは含まれていなかったと伝えている。 ラーム・エマニュエル駐日米国大使は処理水の海洋放出の決定を支持するとして、31日に福島県相馬市を訪問し、その地域で獲れた魚を食べることも日程に含まれている。 中国が日本の食品を全面禁輸してもGDPの影響わずか China says its ban on Japanese seafood is about safety. Is it really?（中国は日本産の魚介類の禁輸は安全のためだと主張しているが、本当に？）と疑問を投げかけるのは、28日付のCNNだ。 この記事の中でも、放出される処理水の放射能について、以下のような専門家の声を引用している。 「（日本の事例は）世界中で起こった過去の慣例と完全に一致。 はるかに大量のトリチウムを水路に放出した例など60年分の科学データがあるが、何も起こったことはない」 「ほんの少しの害もない。人々は航空機内の方がより多くの放射線にさらされる」 にもかかわらず、中国では強い反発が起こっていることについて、このように書かれている。 「2011年の福島県の魚介類に対する輸入制限を大幅に拡大するもの」 「中国の伝統的なメディアは日本の行動に対して怒りを爆発させ、『極めて無責任で利己的な行為』 など批判的な社説が投稿されている」 「『すべての日本製品を禁止すべき』というコメントが Weibo（ウェイボー、中国のSNS）にも寄せられている」 日本の企業や学校に嫌がらせが殺到している状況を鑑み、「アジアの経済大国が海の向こうで再び衝突」「世界第3位の経済大国は近隣の長年のライバルである第2位の経済大国から猛烈な反発を引き起こしている」と報じた。 ただCNNは冷静な温度で経済専門家の意見も紹介している。 「中国は日本にとって最大の水産物輸出市場ではあるが、日本の食品輸出の15～20％に過ぎず、食品輸出は日本の総輸出の1％に過ぎない」 「万が一、中国が日本からすべての食品の輸入を禁止する『最悪のシナリオ』が起こったとしても、日本のGDPへの直接的な影響は約0.04％」 国際都市、香港では1皿150ドルする高級寿司店が相変わらず混み合っており、そのような高級店にはすばらしい食事体験とおもてなしを求めて世界中から客がやって来る。客は騒動についてあまり知らないか気にしていないかのどちらかで、「魚の原産地について尋ねる客はほんの一部」と、CNNの記事の中で店のマネジャーは話す。「苦い歴史があるにもかかわらず日本料理は中国の多くの地域で非常に人気で、中国国内の日本食レストラン数は78万9000店（22年時点。CNNによる*）。中国での日本食ビジネスは成長し続け、約250億ドル（約3兆円超え）の価値」だという。ただし中国政府の魚介類の禁輸により、今後大打撃を受ける可能性が高いのは、このような中国国内のレストランビジネスもそうなのだ。 Text by…

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大気汚染警報発令のNY「6月7日の空はこうだった」。友人から届いた各地の様子

カナダ東部で5月末から続く大規模な山火事の影響で、アメリカ北東部は深刻な大気汚染に見舞われている。7日、ニューヨークの空も煙で暗く霞み、キャンプファイヤーをした後のような焦げ臭い匂いがうっすらと漂った。 筆者はこの日、取材のため市内北部のブロンクス区にいた。午前中は天気が悪くやけに暗いという程度の受け止めだったが、午後になると空気はさらに霞み、空がオレンジ色に変わっていることに気づいた。 市の大気の質は1960年代以降「最悪レベル」だと報じられた。咳、呼吸困難、喉の不快感、目の霞みなど健康被害を訴える人も出ている。普段はほとんどマスクをしないニューヨーカーも、この日は9割ほどの人がマスクを着けていた。まるでパンデミックの悪夢に逆戻りしたかのような光景だ。 筆者も約1年ぶりにマスクを着けた。夜からなんとなく頭が重いが、大気汚染が原因か否かは不明である。 7日の時系列の映像はこちら。朝からどんよりとした天気だったが、正午ごろから一気に視界が悪くなったことがわかる。 市内各地に住む友人にこの日の写真を撮影していないか聞くと、続々と届いた。そして面白いことにそれらの写真はすべて、もっとも上空が霞んだ午後2時前後に撮られたものだった。 マンハッタン（ダウンタウン、ユニオンスクエア） 2pm マンハッタン（ビジネス街ミッドタウン） 2:45pm マンハッタン（アップタウン、ハーレム） 2pm ブロンクス（ヤンキース球場近く） 1:57PM クイーンズ（イーストリバー沿いのアストリア） 2:13PM ブルックリン-クイーンズ（ハイウェイのBQE） 1:48PM 米東部で大気汚染警報が出され、メジャーリーグのいくつかの試合、ミュージカルやコンサートなどは延期や中止となり、動物園や図書館も午後から閉鎖した。視界不良のため市内の一部の空港で離着陸が停止し、空の便も混乱した1日となった。 Text by Kasumi Abe （Yahoo!ニュース 個人「ニューヨーク直行便」(c) 安部かすみより一部転載）無断転載禁止

そもそもアメリカに避難所はある？【災害に対する考え方】米NY・東部を襲ったハリケーン・アイダ

アメリカ東部エリアは1日夜、ハリケーン・アイダの影響で記録的な豪雨に見舞われ、現在まで48人が死亡し、犠牲者は日増しに数が増えている。 ニューヨーク市内では13人が死亡し、多くはアパートの地下に閉じ込められるなどで溺死したと見られている。 日本からも心配の声が多く届いたが、ブルックリンの筆者が暮らす地区は被害はまったくない。豪雨の翌日、翌々日に、筆者はマンハッタンのミッドタウンとダウンタウンを訪れる機会があったが、相変わらずの人出で、街の様子も普段と特に変わりはなかった。 ただし筆者の友人・知人らは、天井からの雨漏りや地下室の浸水などの被害がいくつかあった。 市内の地下鉄は冠水被害のある一部の駅で復旧作業が進められており、電車の本数や路線の縮小や変更も見られるものの、電車自体は通常通りに運行しており都市機能にそれほど影響を及ぼさなかったのも不幸中の幸いだ。 さて今回の冠水被害で日本の人から心配が多く寄せられるにあたり、1つ興味深いものがあった。それは「アメリカの避難所ってどうなっているの？」というものだ。 例えば日本は地震や津波、台風などの災害による危険が迫った時のための避難所や避難場所が、自治体により指定され、発表されている。 一方、筆者にとってアメリカの避難所と言えばホームレスシェルターが思いつくくらいで、質問されるまで「災害時にどこかに避難する」と意識したことがなかった。 もちろん災害時のための「備え」は必要だ。 停電になったときのために、どこでも一家に一台、ジェネレーター（発電機）や懐中電灯、ろうそくなどは準備されている。今は太陽光で充電できる小型の充電器があり、筆者は携帯電話用に購入し普段から利用しているが、災害時でなくても便利だ。 オフィスビルでは、定期的なファイアードリル（防災訓練）が義務付けられている。災害時を想定し、あらかじめ避難経路を確認しシミュレーションを行う。 パンデミック前は、一般市民を対象とした救命装置講習なども行われ、もしもの時のためのあらゆる知識が啓蒙されていた。 そして何が起きるかわからないご時世であるから、万が一自宅に戻れず、また携帯が使えない状況を想定して、家族や大切な人とあらかじめ集合場所を確認し合うなど、緊急時のための話し合いをしておくことも大切だ。 そもそもアメリカは国土が広いので、地域によって頻繁に起こる災害は異なる。 西海岸は山火事や地震が、内陸は竜巻が、南部はハリケーンが多い。ニューヨークは比較的自然災害が少ない方だが、たまに豪雨、ハリケーン、熱波、大雪災害がある。また銃の乱射やテロも起こり得る。 参照記事 大災害に対応するFEMA（連邦緊急事態管理庁）という政府機関はある。ニューヨーク州では昨年3月、新型コロナが拡大し、FEMAより多額の災害支援を受けた。 感染爆発対策で今日からロックダウン（外出制限）、ゴーストタウンと化するNY しかし「避難場所」「避難所」という点ではどうか。 例えば今回の豪雨でも、市内では初の「フラッシュ・フラッド・ワーニング」（鉄砲水警報）が発令され、避難ではなく「シェルター・イン・プレイス」つまり「外に出ず、自宅や安全な場所にとどまる」ことが求められた。 携帯電話には緊急アラートが1日午後7時30分過ぎから午前0時前まで、約1時間おきに計6回も送られた。ここにも「避難勧告がない限りは、不要不急の外出を控えるように」とある。 実はニューヨーク市内では、冷戦時代に核シェルター（Fallout Shelter）が作られ、今でもその場所を示すサインは街中に残されている。しかしそれらは過去の産物であり、もはや「避難所」としての機能を果たしていない。 災害時に「ハリケーンの時はここへ」「テロが起こったらここへ」などと事前に「確定」された避難所はないようだ。災害時の基本的な教えは、とにかく「シェルター・イン・プレイス」だ。（新型コロナの感染爆発時もそうだった） しかし調べてみると、ハリケーン避難センターは市内に点在しており、実際にその時に稼働するか否かは、市のウェブサイトや311コールでその都度、確認する必要がある。 また、自宅や避難所など安全と思われた場所が危険な場合もある。火災やテロのようなケースだ。その場合は必要に応じて外に出る（逃げる）ことが必要だ。そして災害や地域に応じて、その都度、避難所が設けられることもある。とにかく災害の種類、規模、その時の状況に応じて、緊急警報を確認しながら、とどまるのか避難するのか臨機応変に「自分で判断する」ことがこの国では求められる。 避難については、在ニューヨーク日本国総領事館のウェブサイトにも、​​市から指示されたとき、危険に直面したとき、市民の安全が著しく脅かされた場合にのみ「最終手段として行われる」とある。 いつ避難するかは、市がメディアやウェブサイトを通して、または直接警告を発して市民に伝えられる。 とにかくアメリカでは災害時、「自宅や安全な場所にとどまる」「避難は最終手段」「公的機関をあてにせず自分の身は自分で守る」という感覚が強いと、今回の災害で改めて思った。 ◉今回の被害を受けて、ニューヨーク市は4日午前8時より、各区で支援センターを開設し、被害者を支援している。 【ニューヨーク市発表】　 ◉自然災害時の情報：ハリケーン、熱帯暴風雨（トロピカルストーム）、暴風雪など 在ニューヨーク日本国総領事館　（領事メール、Twitter、FB含む） 外務省海外安全ホームページ 米国海洋大気庁ハリケーンセンター 米国国立気象局 ウエザーチャンネル 情報追加しました。 Text and photo by Kasumi Abe （Yahoo!ニュース 個人より一部転載）無断転載禁止

022 ゼロウェイスト、市内初のバルク（量り売り）デリ「Precycle」

ブルックリンのガイドブック『NYのクリエイティブ地区ブルックリンへ』の著者、安部かすみが、本で書ききれなかったことや、まだあるお気に入りスポットを紹介します。「大切な友人に紹介するとしたら？」という目線で選んだとっておき。今週はブッシュウィックにある「Precycle」です。 レシピを見て凝った料理をするとき、常備していない調味料や食材が必要になったりします。スーパーで買って残りを使わないままホコリが被ったもの、結構あったりしませんか？ そんなときに「必要な分量だけ」を買える量り売り（バルクフード）店が、昨年12月オープンしました。昔は日本にもアメリカにもこういうお店、ありましたよね。 ゼロウェイスト（粗末にしない） 「Precycle」のウェブサイトの「The Problem」ページをクリックすると、海岸一帯を埋め尽くしている大量のペットボトルやごみの衝撃的な写真が掲載されていて、考えさせられます。 「市内初のゼロウェイスト専門のグロッサリーマーケットです」と、オーナーのカテリーナ。ジュエリーデザイナーをしていたある日、自宅で大量のごみを見て唖然（あぜん）としたそうです。「過剰包装されていないものを売る店、必要のないごみを出さない店を作ろう」。そう思い付いたのが2015年のことでした。 ここで販売されているものは、米、パスタ、小麦粉、豆やナッツ類、スナックやスパイス、発酵食品、茶葉、オイル類、せっけん、歯ブラシなどの生活用品、そしてジャーなどの透明容器です。 白みそ（1ポンド18ドル99セント）やキムチ（1ポンド8ドル99セント）、豆腐（１ポンド4ドル59セント）、マルカン酢（1ポンド4ドル 99セント）もあります。食品はできるだけオーガニック認証された地元産を仕入れています。 容器を持参しよう 重量分が料金なので、持参した容器の重量を店内にあるスケールでまず計り（その数値をスマホ撮影してレジで見せる）、必要な量だけを入れる。包装などはないので、購入後はそのまま自分のバッグへ。 「オープンから1カ月以上経ち、出たごみは1袋分のみ。これからもごみ量を、同業他社が出す平均量の10％以内に保っていきたい」とカテリーナ。 必要な分だけを買いたい時はもちろん、少量のみ必要な調味料や試したことのない味を試しで買うときなどにも、ぜひ利用してほしいお店です。 （Text & Photo by Kasumi Abe　　安部かすみ） 本稿はWeekly NY Japionのコラム 、安部かすみ（Brooklyn本著者）が案内する「古くて新しい、とっておきのブルックリンへ」からの転載。無断転載禁止